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　大学スポーツの活性化は、日本の競技力の向上に直結する。各大学が連携して、振興に努めてもらいたい。文科省の有識者会議が、大学や競技の枠を超えた横断的な統括団体を2018年度に創設すべきだとする報告書をまとめた。これを報じた読売新聞（5/6）によれば、大学や学生競技連盟を中心に、産官学で協議会を設置して、具体像の検討を近く始める。モデルにするのは、全米大学体育協会（ＮＣＡＡ）だ。約1300の大学、50万人が加盟する。組織的な運営で、高いブランド力を誇り、バスケットボールなどの試合の放映権や入場料などで多額の収益を上げている。潤沢な資金により、競技環境が整備され、選手は質の高いトレーニングに打ち込める。日本から留学する選手もいる。地域の人々は、地元の大学チームを応援する楽しみを享受している。

　日本でも、大会のブランド力が選手のやる気を引き出し、競技力を高める例はある。正月の箱根駅伝がその典型だと言えよう。だが、一般的には、大学の体育会は自主的な課外活動との考え方が根強い。スポーツ庁は、専門家を招聘（しょうへい）する大学への支援を始める。日本版ＮＣＡＡと各大学が協力して、魅力ある大会を育てる。それが未来のアスリートの励みにもなる。